【速報】レジャー白書2026 パチンコ参加率は7.4％　余暇市場全体にも「節約」の波

公益財団法人日本生産性本部は7月16日、「レジャー白書2026（速報版）」を公表した。2025年の余暇活動実態調査では、パチンコの参加率は7.4％となった。年間平均活動回数は25.5回、年間平均費用は9万3000円、参加希望率は5.0％となった。パチンコの参加率は、中央競馬（8.4％）に次ぐ参加率を維持しており、公営競技を含むギャンブル系レジャーの中では依然として存在感を示している。

今回の調査で特徴的なのは、パチンコだけではなくレジャー市場全体が「足踏み」していることだ。余暇時間と余暇支出について前年より増えた人と減った人の差を示す「ゆとり感指数」は、余暇時間がマイナス0.8、余暇支出がマイナス2.1となり、いずれも前年から悪化。余暇時間は2018年以来、余暇支出は2022年以来のマイナスへ転じた。物価高や生活コストの上昇がレジャー全体に影響を及ぼしている実態が浮かび上がった。

余暇活動全体の参加率では、「国内観光旅行」が47.7％で4年連続の1位となったものの、前年からは微減し、コロナ禍前の2019年（54.3％）には届かなかった。2位は「外食」（39.5％）、3位は「動画鑑賞」（36.4％）で、映画や音楽鑑賞も順位を上げる一方、多くのレジャーで参加率や希望率が伸び悩んでいる。

さらに、将来やってみたい活動と実際の参加率との差を示す「潜在需要」でも、海外旅行、国内観光旅行とも前年より縮小。1人当たりの平均参加種目数も10.0種目と前年から減少し、コロナ前の12.3種目には及ばなかった。

今回のレジャー白書は、「パチンコ離れ」という単独の話ではなく、日本人の余暇そのものが物価高や生活環境の変化によって縮小傾向にあることを示した内容と言える。パチンコ業界にとっても、他のレジャーとの競争だけでなく、「限られた余暇時間と余暇支出」をいかに獲得していくかが、今後ますます重要なテーマとなりそうだ。