今年もっとも売れたパチンコ・パチスロ台がこれだ！／パチンコビレッジ

12月15日、株式会社パチンコビレッジ（本社・東京都台東区、村岡裕之代表取締役）は2022年度のパチンコ・パチスロ販売実績の発表会を開催した。同社によると本年度のパチンコ機種の総合販売台数は103万7000台（前年110万5千台 前年比94％）、パチスロは72万1000台（前年販売台数62万7000台 前年比115％）と発表した。部材不足で生産台数が伸び悩んだ結果、パチンコは前年比減。パチスロは6.5号機とスマスロの発売によって、販売台数が増加したという。

村岡氏は「今年でCR機の登場から３０年になりました。そこから遊技機が変化していったとも言えます。スマスロの期待感が高まりつつあり、スマパチも登場予定なのでさらにこれから業界が盛り上がって欲しいです。ですが、適合率が低いことと、登場機種によっては今後に影響があるのではと予測しております。スマート遊技機元年に携われた今を楽しむ気持ちで業界全体を盛り上げたいです」と語った。

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総合販売台数の推移

2020年にはパチンコ・パチスロ共に過去最低の数値を記録したが、昨年から引き続き増加傾向となっている。パチンコ台数は昨年から若干台数を減少させてしまったが、部材供給が回復していれば昨年を上回った可能性もある。パチスロは6.5号機から市場が回復傾向を生み出し、SカバネリやS新鬼武者2などのAT機の登場し、いまだに増産需要も高い。今後の鍵を握るのはスマート遊技機だと考えられる。遊技性能が向上し離れたファンや新規ファンが獲得できるかがポイントになるという。

 

2022年度パチンコ販売機種トップ10

昨年は沖海5が8万8000台で首位を独占していたものの、今年は19日から導入のゴジエヴァが5万台でランクインした。大きな動向として、各メーカーは半導体不足により増産を思うようにできなかった。初期ロット完売が少なめに販売され、完売したら増産する流れが生まれつつある。（小童谷保英氏）

 

2022年度パチンコ販売機種トップ10

大都技研（パオンディーピー）は2019年の6.0号機「S Re:ゼロから始める異世界生活」から3年ぶりの1位を記録した。北電子はマイジャグ5・ハッピージャグラーVⅢでランクインと、まだまだAタイプ機種の強さを感じる結果となった。3位にランクインしたハナハナ鳳凰は、検定切れのタイミングで大きな入れ替え需要があり販売台数を伸ばしているように感じた番長ZEROは6.2号機への緩和されたタイミングでメイン機種になりうる機種が登場し大幅に生産需要が生まれた。下半期からは、機械性能が上がった6.5号機の登場とスマスロのリリースが始まり、市場での需要が大きく上昇し期待感を感じる結果となっている。（酒見真司氏）

 

 

2022年度メーカー（グループ会社含む）販売台数トップ5（パチンコ）

順位	メーカー名	販売実績 （販売機種数）	主な販売機種
1	SANKYOグループ	237,500台 （18機種）	Pゴジラ対エヴァンゲリオン〜G細胞覚醒〜：50,000台 Pフィーバーからくりサーカス：30,000台
2	三洋グループ	145,500台 （14機種）	P大工の源さん超韋駄天BLACK：27,000台 PA新海物語：25,000台
3	ニューギングループ	103,000台 （14機種）	P真・花の慶次3：38,000台 Pワンパンマン：19,500台
4	サンセイアールアンドディ	96,000台 （11機種）	P牙狼月虹ノ旅人GIGA GHOST Ver.：29,500台 P真・牙狼2：25,500台
5	平和グループ	86,000 （13機種）	Pルパン三世2000カラットの涙：23,000台 P戦国乙女LEGEND BATTLE：13,000台

 

2022年度メーカー（グループ会社含む）販売台数トップ5（パチスロ）

順位	メーカー名	販売実績 （販売機種数）	主な販売機種
1	ユニバーサルグループ	95,000台 （10機種）	花火絶景：20,500台 S沖ドキ！GOLD-30：15,000台
2	サミーグループ	92,000台 （11機種）	パチスロ甲鉄城のカバネリ：18,000台 パチスロ幼女戦記：15,000台
3	大都技研グループ	91,500台 （14機種）	押忍！番長ZERO：41,000台 HEY！エリートサラリーマン鏡：22,000台（12月納品分）
4	北電子グループ	88,500台 （5機種）	マイジャグラーⅤ：32,500台（１月・２月納品分） ハッピージャグラーVⅢ：28,500台
5	平和グループ	54,000台 （9機種）	Lバキ強くなりたくば喰らえ!‼︎：18,000台 S BIG島唄30：10,000台

上記の数値は株式会社パチンコビレッジの調査数値である。

※集計方法について
各数値は同社の独自調査によるもので、全ての集計は納品日をベースとしている。
各種メーカーは子会社などを含めたグループで集計、集計単位は500台。