チラシに五輪マークを入れて外国人を集客したかったホール

5月26日、東京オリンピックのオフィシャルパートナーでもある朝日新聞が新型コロナウイルスが流行する中での大会は「健康への脅威」だとして、菅首相に対して「冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう」求める社説を掲載した。

その中で朝日新聞は、五輪開催という「賭けは許されない」とし、さらに国際オリンピック委員会幹部を批判。緊急事態宣言下での五輪開催は間違いなく可能と述べたジョン・コーツ副会長の発言を例に、「国民の感覚とのずれ」を指摘し、「明確な根拠を示さないまま『イエス』と言い切るその様子は、IOCの独善的な体質を改めて印象づける」と主張した。

朝日新聞の中止を訴える社説に対しては、逆説的な見方もある。それは世論の7～8割が反対しようが、東京オリンピックは間違いなく開催されることを意味する。

たとえ開催されようともオリンピック特需・インバウンド景気を当て込んでいた業種は、海外からの観客を受け入れない以上、もう、どうでもいいことだろう。

お蔵入りになった話として、スポーツ用品メーカーの関係者が明かす。同社は公式スポンサーの立場にある。

「東京のパチンコ屋さんが外国人の集客にオリンピックのマークを使うことは可能か、という相談がありましたが、全部却下されました」

道行く外国人に配るチラシに五輪マークなどを入れたい、ということのようだった。五輪マークの入っているチラシなら受け取ってもらいやすいと考えた。

TOKYO2020マークは、公式スポンサーしか使えないので、せめて五輪マークを考えたようだ。

今となっては懐かしいのが、都遊協は外国人観光客にトイレやwi-fiが無料で使えることをアピールするために、独自にステッカーを作成していた。

オリンピック期間中、外国人の子供のホールのトイレ利用をどうするか、という危惧もあった。

「英語や中国語などでホールには18歳未満は入れないとか、近くのトイレの案内図とかを作る必要もあるが、子供は法律の前に漏れてしまう。外国人は思春期を迎えると童顔の日本人と違って大人びて見えるので18歳未満の見分けも付きにくい。オリンピック期間中だけは外国人の未成年者トイレ利用に入っても、おもてなしの精神として警察は特例措置を取って欲しい」（同）

マラソンのコースが都内から札幌へ変更されて霧散した。

たとえ開催されても、幻の東京オリンピック狂騒曲となってしまった。