モーションセンサーでボタン、レバーを直接触れなくても遊技ができる

コロナ後のオフィス需要の予測について事業用不動産の専門家は、4月27日のインタビューで、テレワークが定着してもオフィスの賃貸需要は減退しないが、選ぶ基準は変わるとしていた。

その理由として、子育て世代は仕事に集中できる空間を自宅で確保するのが難しく、「オフィス通勤を前提とした経済活動に回帰するだろう」と語り、来年後半にオフィス需要は持ち直すと読んでいる。

その一方で、日本生産性本部が5月11日～13日に1000人あまりを対象に実施したアンケート調査によると、6割強がコロナ終息後もテレワークを継続したいと答えたことが分かった。仕事の効率が上がったと答えた人は全体の3割程度にとどまったものの、テレワーク自体にはおおむね満足が得られている模様。こうした実体験は、今後の本格導入に大きく寄与するとみられている。

日本人サラリーマンの平均通勤時間は1時間26分。外出の準備を含めると2時間半から3時間が通勤に費やされている。通勤の負担が軽減されることは本人にとっても、通勤手当が削減できる会社にとってもメリットがある。

こうした流れの中で7月6日に富士通が下した決断は不動産業界に激震が走った。8万人の社員を対象に在宅勤務に移行させ、2022年までにオフィスビルを半減させることを発表した。

証券会社系シンクタンクがテレワークの影響からの都内のオフィスビル需要を調査した結果、10％の空室が出ると予測している。さらに賃料を下げなければ、出ていく会社も増える、と読んでいる。

「コロナは恐ろしい破壊力を持っています。今までは考えられないスピードでテレワークが進んでいます。森ビル、三菱地所などは由々しき問題です。オフィス需要が減ることで、オフィス街で商売している飲食店、コンビニもすでに売り上げ減の影響が出ています」（シンクタンク関係者）

都心のオフィス街からビジネスマンが減ることは、ビジネスマン相手の業種がすべて影響を受けることになる。当然、駅前型ホールを直撃する。夜のサラリーマン客が戻らないのは、会社から禁止されていたり、すでに在宅勤務になっていることも考えられる。

コロナは働き方を急速に変えようとしているが、パチンコ業界もウイズコロナに対応した動きがある。今はハンドル周りの消毒清掃を行っているが、いっそのこと触れなければいいわけだ。例えば、スロットのボタンやレバーは非接触のモーションセンサーで回せるようにすれば、感染防止になる。もちろん、法的に触らないで回すことは、技術介入の件に引っかかってくるが…。メダルレス遊技機と組み合わせれば、最強の感染症対策となる。

モーションセンサーと言えば2012年に発売された大海2に搭載された実績がある。