高橋正人「2016年！9つの大予言」

【水曜】高橋正人のパチンコ運用リアル養成講座
［第８１回］２０１６年〜パチンコ市場を勝手に大胆予想

２０１５年に関しては「やっと終わったぁ〜」と、とりあえず一旦、肩の荷を下ろした感があった年末だった。そこから２０１６年のコラムを書いている自分としては、まだまだ、さまざまな課題を残しての年越し業界だった訳だし、まだまだ色々起こるんだろうなぁ〜と、確実に皆さんと同じ感覚ですね（大汗）。そうは言っても、朝、目が覚めたら新しい１日が始まり、気が付けば正月も終わり、また新年コラムを書いている私です。

波乱も予想される２０１６年のパチンコ業界ですが、私、高橋正人が「今年ありそうなこと、なさそうなこと」を、勝手に大胆予想をしてみたいと思います。※尚、以下の内容は、私の勝手な見解であって、内容を保証するモノではありませんので悪しからず。

■政治的背景〜通常国会での「ぱちんこ税」
まず、２０１６年の通常国会がすでに１月４日召集されている訳で、一応６月１日までの１５０日間となっている。昨年１２月２４日の主要メディア報道により、業界への風向きが「くぎ問題」から「不正機問題」にすり替わっていそうな雰囲気の中、通常国会では減税論議が成されるが、これに対し必要な財源論議が出てくる。それに引っ掛かるのがぱちんこ税なる話になる。いわゆる「ぱちんこ換金税」と呼ばれていたモノで、従来は賞品買取所に課税する形式。これに対してぱちんこ店の売上課税の是非が語られる。国民的にはタバコとパチンコは嫌われ者の様なので、賛成多数は必至。だが、ぱちんこ店課税は非合法的なビジネスに、合法の保証をすることに成りかねないので、やっぱり延期になる。

■政治的背景〜秋の臨時国会での「カジノ準備法案上程」
７月末頃には参議院選挙が控えている。よって８月以降には新内閣発足となり、秋の臨時国会召集は必至の情勢。さてここで、遂にカジノ準備法案が上程され国会審議に移る。こうなると「ギャンブル問題」「のめり込み問題」「依存症問題」などが活発論議され、当然ながらパチンコバッシングが再燃することとなる。しかしながら、それらの問題に対し行政及び業界側は、すでに多くの対策と解決に向けての行動を採っていると言い切る準備は万端で、すでに遊技場としての立ち位置が明らかにされているので、大きな問題にはならない。

■政治的背景〜伊勢志摩サミットで１か月の入替自粛
開催日程は５月２６・２７日になる。絶対に起きてはいけないテロ事件への警備のため、全国の警察官が、会場周辺は当然のこと、さらに空港・主要駅等々に配置される。よって警察の手を割く入替検査は自粛となり、ＧＷ含む５月いっぱいは入替自粛となる。ＧＷ明けの稼働低下に対し「やっぱり自粛は痛い」論と、「イベントで稼働アップ！」と言う論調が加わり、来店イベントが活発化する。ホール側としては広告宣伝規制なんてすでに「のど元過ぎて、胃も過ぎて、トイレも済んだ」気になっているが、その後の行政指導がさらに厳しくなることを、その段階では誰も気が付いていない。

■遊技機（パチンコ）の基準見直し
２月からリスト対象機種撤去が始まり、３月までは焼き直し機種へと入替が始まり、ＧＷ直前の自粛前の最後の７０％超え継続率に一旦釣られるも、長期稼働への期待はあっさりハズれ、サミット明け６月からは「６５％確変＋１００回時短」機種がリリースの主流になる。そして新台の販売価格はついにとっくに４０万円突破！となっており、「税込５０万円時代」が標準価格帯になる。また６月以降は「ＢＹ＝２０％ゲージ」での出荷となり、「シミュレーション能力」と「ゲージ管理能力」が強く求められることとなり、乗り遅れたホールから粗利確保が極めて難しくなり、８月以降の閉店へと追い込まれることとなる。

■遊技機（スロット）の基準見直し
なんやかんやと言いつつも「最後のＡＴ（ＡＲＴ）機種です」の営業が７月の追い込みに掛り、スロット多台数を抱えるホールは一応乗るが、盆明け以後の稼働低下を食い止めることとはならず。結局中古機へのリターンを試みるが粗利と稼働のバランス崩壊を招き、「Ａタイプ占有率＝５０％」のホールのみ、安定稼働を維持することとなる。

■業界の市場推移〜「参加人口」
すでにレジャー白書の数字もあてにならず、実はＰ・Ｓともに参加人口減少は下げ止まっているハズなのだが、参加人口と実稼働の乖離に悩むこととなる。本来はファンの参加回数が重要であることに気付き、顔認証データの活用が注目され、新しい営業手法が本格的に模索・提案される元年となるが、それとて本当に役に立つのかどうか？今年の時点では不明瞭なまま。ただし、ダイコク電機「ＳＩＳ」のアウト数値は、現状維持・もしくは若干上がることで、胸をなでおろす一幕があったりするが、その数値上昇の理由を掘り下げる者は誰もいない。

■業界の市場推移〜「ホール事情」
２０１５年における店舗推移は「廃業店舗数＝５００店舗超え」となり、「新規店舗数＝１３０店舗」程度となっていると予想。台数規模ではパチンコのみ５万台減少となる。そして２０１６年は廃業店舗が遂に１，０００店舗に近づき、新規店舗数は１００店舗を下回ることとなる。だが実は目に見えない形で「Ｍ＆Ａによる企業買収」が活発に行われており、現実的な実数ではない。それに気づくのは「２０１７年」になる。

■業界の市場推移〜「メーカー事情」
「パチンコ＝２００万台・スロット＝１００万台」時代は終焉を迎えるのだが、高射幸性遊技機撤去がＰ・Ｓそれぞれ「３０万台撤去」となることが確定している訳で、その占有率から考えて、販売台数においてパチンコメーカーが苦しくなるのが現実。さらに、新しい遊技機の設置に関する大綱の運用が決まり、それに掛る費用もバカにならない。結果的には「直販体制を採るメーカー」と「一部の特別指定一次販社」だけが生き残る体制作りになる。

■業界の市場推移〜「中古流通事情」
年間を通して一部の高射幸性遊技機はずば抜けた高値を維持するが、それ以外の価格変動は乱高下することとなる。パチンコの新台は８月までは高値取引で、盆明けからは比較的安価の推移となる。スロットは年間通して高いモノは高いままで安いモノは安いままで推移する。最も強烈なのは、パチンコの「くぎ問題リスト機種」が一瞬で流通停止となり、ただの産業廃棄物と化すことで一時パニックに陥る。

＜総評＞
スロットは「高射幸性遊技機問題」だけなので、該当機種リストが出たところで比較的緩やかなソフトランディングとなるが、パチンコの方は、「くぎ問題」が別で存在しているので、結構なハードランディングとなる。

すべては「政治・政争」と関連することから、大手メディアがパチンコ業界を語る機会も出てくる。その時に毅然とした遊技場としての対応が望まれることとななり、本気の「新しいパチンコ産業化」が求められる１年になるだろう。「ぱちんこ屋」から「パチンコビジネス」へ、「パチンコ業界」から「パチンコ産業」へ……。本気で始まる「申年」となるが、「去る年」にならんことを、心から願う年頭のコラムである。

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高橋正人

パチンコ業界歴30年の大ベテラン。ホールや機械について、すべてを知り尽くしたコンサルタント。現在、有限会社トータル・ノウ・コネクションズ代表取締役社長、株式会社エル・イー・オー代表取締役社長。