パチンコ業界と似ているジーンズ業界に学ぶこと

衰退、縮小しているのは何もパチンコ業界だけではない。意外なことにジーンズ業界が若者のジーンズ離れに危機感を募らせているが、これがパチンコ業界の状況と非常に似ている。

日本ジーンズ協議会によると、2000年頃は年間約7500万本で推移していたが2010年には約4500万本まで落ち込んでいる。

日本ジーンズ協議会のメンバーはエドウィン、リーバイス、ビッグジョン、リーなどの1万円以下を扱うメーカー。低価格・高品質をウリにするユニクロや無印良品は加盟していないので、これらの会社の数字は含まれていない。

つまり、この落ち込みはそのまま非加盟のユニクロなどの台頭を意味する数字と思われる。

協議会のメンバーが4パチとすれば、ユニクロ、無印良品はさしずめ1パチといえる。1パチが4パチを駆逐するように、7000円前後のジーンズを販売する協議会メンバーは、半額のユニクロに苦戦を強いられている。

それでも全体的にみるとジーンズの生産量は減少傾向に歯止めがかからない。一番の理由は洋服に最もおカネをかける若い女性がジーンズを履かなくなったことが挙げられる。

消費をリードする若い女性にそっぽを向かれると業界的にはキツイ。オヤジギャルという言葉が流行った90年代は、仕事帰りにホールに立ち寄るOLの姿もあった。そのために、パチンコ屋らしくないお洒落な店舗を競って作った。高松伸、若林広幸ら一流建築家がホールの設計を手掛け、デート用にカップルシートを設けるホールが登場したのもその頃だ。

では、ジーンズ業界はこの難局をどう乗り越えようとしているのか？　

それはIT業界を中心とした服装のカジュアル化に活路を見出そうとしている。アップルの創業者のスティーブ・ジョブズは新製品の発表会はいつもジーンズで登場した。この影響を日本のIT関係社長で受けた筆頭格がホリエモンだった。オフィシャルな場所でもTシャツにジーンズスタイルを押し通した。カジュアルな服装のほうが自由な発想が生まれる、というのが科学的にも証明されているからだ。

「EDWIN」を保有している伊藤忠商事は、2017年からジーンズ着用など服装規定を改定して「脱・スーツデー」と定め、現在は火曜日から金曜日の週4日はジーンズ着用がOKとなっている。ジーンズにジャケットスタイルならビジネスシーンでも違和感はない。

オフィスでのジーンズ着用が一般の会社にも広まれば、ジーンズが売れる。活路をオフィスに求めようとしている。

こうした考えをパチンコ業界がどう料理するかが、復活のカギとなる。パチンコ業界が活路を求めるのは、スマホゲームの若者をどう取り込むかにかかっているともいえる。