LINE大阪の吉村洋文知事の好感度がまた一つ上がっている。大阪・八尾市の玩具メーカーが吉村知事の顔写真を使ってTシャツやマグカップ、缶バッチなどを作って、６月１日から大阪・道頓堀の土産物店で販売したところ、一部の商品では品切れが起こっているほどの人気となっている。
当初、大阪府庁は「前例がない」と難色を示したが、吉村知事の秘書を通じて商品化にGOサインが出た。しかも版権料なしで商品化を承諾してくれた。メーカーは売り上げの一部を大阪府の新型コロナウイルス助け合い基金に寄付することにした。
メーカーの社長は「あくまで大阪にしか置いていない商品として、観光客に購入してもらえれば」と新たな大阪名物として期待を寄せている。
このニュースを読んだ業界関係者の間で、パチンコ「吉村知事」を開発したら面白いと話で盛り上がった。
その心は、版権料が発生しないのならしょうもないタレントを使うよりもはるかに知名度が高い。その上、大阪マダムの間でも吉村知事の人気はうなぎ登りだ。そんな吉村知事がパチンコになれば、これまでパチンコと無縁だった層まで開拓できるのではないか、という思惑だ。
無償になる版権の代わりに、当然大阪府のコロナ助け合い基金に売り上げの一部を寄付することが条件になる。ダメもとで申し込んだらどんな返事が返ってくるか、想像しただけでもワクワクするというもの。
前例主義にとらわれない吉村知事がパチンコ版権を承諾した日には、それだけでも大ニュースになる。
新機種の開発は極秘裏に進められるものであるが、開発に着手した時からニュースになるのは異例のことになる。
広告宣伝規制で新台入れ替えの事実告知という限定した範囲内でしか、宣伝活動ができない状況下で、吉村知事のパチンコが登場することは格好の宣伝材料になること請け合いだ。
ただ、IR推進派の吉村知事がパチンコになることを大阪市の松井一郎市長は良しとしないだろうな。
大阪府からの休業要請に応じなかったパチンコ店に対し、松井市長は自身のツイッターでパチンコ店のグレー規制に次のように言及した経緯がある。
「今後、ギャンブル依存症対策を進める為にも、これまで既得権となってきたパチンコ業界のグレー規制を見直すべきです。国会議員団のみなさん、パチンコは遊戯では無くギャンブルと規定し必要な対策を議論して下さい」と訴えた。
瓢箪から駒、嘘から出たまこと。何事もトライしないことには始まらない。
