テレワークで価値観が変わる中、パチンコは？

JR東海のドル箱路線である東海道新幹線の4月の利用者はコロナ禍で9割減となった。新幹線の利用者は政府が外出を控えるように呼びかけた２月から減り始め、４月１～２６日は前年同期比89％減となった。出張族や旅行客が消えた結果である。

コロナが収束すれば利用者は戻ってきそうだが、需要が同じように元に戻るとは考えにくくなっている。テレワークの普及でオンライン会議が浸透してくると、わざわざ会議や打ち合わせのための出張が必要なのか？となってくる。東京～大阪の往復の交通費は1人3万円もかかる。

コロナ禍はあらゆる業種に影響を与えており、業績悪化による経費削減によって、企業は出張を抑えることは当然行うことだろう。

テレワークの普及は出張だけではなく、都心のオフィスビルの賃貸契約の解除や事務所面積を縮小する動きに発展している。テレワークが機能しているベンチャー企業ではわざわざ高い家賃を払う必要がないことに気づき始めた。従業員が出社する事務所が不要なら、従業員の交通費も不要になる。

営業職でも来社による商談が禁止され、オンライン商談が始まっている。移動時間が不要になり、共有画面を使って効率的なプレゼンもできる。

「人と人は会わなければいけないというのが根底にありましたが、オンライン会議は普通に使っていかなければならないと実感しています。私は営業ですが初回訪問は実際に伺うとしても2回目からはオンラインでやらなければいけませんね。少なくとも本社と支社のミーティングや業者との打ち合わせはオンラインは必須です」（パチンコ業界営業職）

コロナ禍によって社会はテレワークという行動様式を手に入れてしまった。企業にとっては経費削減になって万々歳だ。

では、パチンコ業界にどのような影響を及ぼしてくるのか？

「営業を再開してもお客さんは戻ってこない、と読んでいます。皆さん懐具合は厳しいと思います。下手すると2年間は戻ってこないかもしれない。今は休業中で、スタッフは一時帰休しています。勤続年数の浅いバイトから契約を切っていくことになります」（ホール店長）

以前のようにお客さんが戻ってこなければ、人件費を削減するためにスタッフは最小限で回していくことになる。

実際、休業要請に応じることなく営業を続けたホールの店長によると、周りの競合店が休んでいたため、一見客で20スロ、4パチの稼働は2割アップしたが、低貸しの年配客は5割減だった、という。低貸しを支えている年配客は、コロナが完全終息するまで戻ってこなくなることが懸念される。

テレワークによって古い価値観も変わろうとしている。例えば、台風や地震で電車が止まっても会社に出社することが当たり前という、精神が残っている企業もあるが、家でも同じように仕事ができるとなれば、その価値観も変わる。

パチンコも古い価値観（新台がすべて）と高コスト体質からの脱却を図らなければ生き残りは難しい。