MAX撤去で4パチ低迷？/エンビズDI調査

2月10日、株式会社エンタテインメントビジネス総合研究所は第63回「パチンコ景気動向指数（DI）調査」の結果を発表した。

今回の調査は、2015年の12月15日〜12月28日の期間で、日遊協、PCSA、同友会、余暇進の4団体ならびにエンビズ総研の会員企業ホールに依頼し、49企業、72地域が回答した。

過去1カ月の収益や売上、粗利で判断される「全般的業況」は、前回の▲34.4から▲45.8ポイント（前回比11.4ポイントダウン）まで悪化。毎年業況が悪化する傾向にある中で、17期連続でマイナスとなった。3カ月後は▲23.9ポイントまで良化することが予想されている。

トレンドウォッチにおける調査では「MAXタイプが撤去され、高ベースの遊技機が導入された場合」の影響に対して質問。「遊技人口」と「遊技頻度」では「減る」の回答割合が高くなったが、「遊技時間」に関しては「わからない」を除くとそれぞれの割合で拮抗する結果となった。また、高ベース機だけの導入になった場合の遊技料金別の稼働見通しは、4円パチンコでは63.3％が「マイナスになる」と回答、低貸しパチンコでは「どちらでもない」が55.3％と回答した。高ベース機のみになった場合を想定した新たな取り組みとして検討されているのは「その他経費の抑制」を考えている企業が一番多く58.3％の回答が寄せられている。