ピータイムが13年継続する骨髄バンク支援活動

3月22日、沖縄県内で遊技場15店舗を中心に、ホテル業や飲食店等を運営している「ピータイム・セブングループ」（本社・沖縄県那覇市）は、沖縄県骨髄バンクを支援する会（上江洲富夫代表）に約16万円を寄付した。ピータイム・セブングループでは、過去に社員が骨髄バンクを介して移植手術を受けたことがきっかけで、骨髄バンク支援活動を始め、県内15店舗に募金箱を設置し寄付金を募っており今年で13年目になる。 

ピータイム・セブングループの大城照朝取締役は、「これからも骨髄バンク支援活動に協力していきたい」と語った。沖縄県骨髄バンクを支援する会の上江洲代表は「骨髄移植を必要としている患者さんは全国で3000人以上おり、多くの助けを必要としている。骨髄バンクの普及活動を行っている会の活動は、寄付等で成り立っているので本当にありがたい」と感謝の言葉を述べた。

 

骨髄（こつずい）バンクは、白血病をはじめとする血液疾患のため「骨髄移植」などが必要な患者と、それを提供するドナーをつなぐ公的事業。

移植をするには患者とドナーで白血球の型が一致している必要があるが、その組み合わせは数万通りあると言われている。兄弟（姉妹）間で型が一致する確率がもっとも高く、その確率は4分の1ほどと言われているが、親子間ではまれにしか一致しない。となると、非血縁者に頼るしかなく、その一致する確率は数百から数万分の1程度と遠ざかっていく。

日本骨髄バンクの月報「MOTHLY JMDP」によると、2022年の新規ドナー登録者数は34,021人（前年比980人増）。コロナ禍突入により年間の登録者数は急減したが、2021年以降は回復傾向にあるという。

このため骨髄バンクでは、献血ルームや保健所などの場所で広く一般からドナーを募っている。しかし、運営には多額の資金が必要となる。骨髄バンクは公的な補助金も受けているがそれでは十分とはいえず、患者本人の負担金や寄付金によって支えられているのが実状のようだ。

 

ピータイム・セブングループでは、このほかにも地元産の黒糖消費の拡大に協力したり、地域の子どもたちへのクリスマスプレゼント提供といったCSR活動に取り組んでいる。また、電力やその他の急激な物価高騰を受け、2023年1月よりグループのホール全社員対象に５％のベースアップを実施。遊技場経営以外にも、不動産、太陽光発電、飲食、介護、航空機リース、ホテルなどさまざまな事業領域でチャレンジをし続けている。

これら一つひとつの取り組みが、会社としての信頼につながっているようだ。

 

 

 

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